みなさんこんにちは小市民投資家のNAOMARUです🐽
今回はリスク軽減方法として有名なドル・コスト平均法について取り上てみたいと思います。
最近つみたてNISAを始めた方が増えてきていますね。
投資初心者の方であれば投資を始める際にドル・コスト平均法という投資戦略をよく聞くと思います。
株価が高騰しようが暴落しようが淡々と積み増すことで元本割れしにくくしようというものですね。
なかには「ドル・コスト平均法を続けていれば絶対に大丈夫」と思っている方もいらっしゃいます。
しかし、ドル・コスト平均法も完ぺきな方法ではありません。
正しい使い方を理解していなければ結局資産を溶かすことにもなりかねません。
今回は「ドル・コスト平均法」の使い方を正しく理解して、投資の防御力を高める方法をご紹介します。
是非最後までご覧ください！
- ドル・コスト平均法の仕組みとデメリット
- ドル・コスト平均法の正しい使い方
- 資産の防御力を高める方法
知らなかった⁉ドル・コスト平均法の正しい使い方
ドル・コスト平均法とは
まずドル・コスト平均法のおさらいしておきます。
ドル・コスト平均法とは一定期間(毎日、毎週、毎月、毎年）に一定額を投資していく方法です。
いわゆる積み立て投資ですね。
株式投資とは価格が変動する商品です。
高い時もあれば安い時もある、投資初期に高いところで一括投資してしまうとその後暴落が来ると何年も含み損を抱えなければいけません。
それを防ぐために例えば毎月一定額を投資すれば高い時には少ない株数を、逆に安い時には多くの株数を買う事が出来き、 株の平均取得単価を下げる事が出来るのです。
これなら投資タイミングを悩むこともありません。
このように購入期間をずらして取得単価を下げていくと元本割れがしにくくなるといわれています。
実際に一括投資と積立投資をした際の比較をご覧いただきましょう。
※使用したのはポートフォリオのバックテストができる「PORTFOLIO VISUALIZER」というソフトです。
下のグラフは2008年のリーマンショック直前にS&P500のインデックスETF「SPY」に＄12000を一括投資したグラフと毎月＄100積み立てを開始した場合のグラフの比較です。
リーマンショックが2008年から2009年にかけて起こりますが、その下落からの回復まで含め元本が元の＄12000に戻るのになんと４年以上もかかってしまいました。
ところがリーマンショック直前から積立を開始した場合は景色が一変します。
リーマンショック時の積み立て金額がわずかな分下落幅も小さく、元本を割っている期間はほぼ数ヶ月に抑えられているのです。
そして、10年後にはしっかり元本よりも大きく膨れ上がった利益のおかげで暴落が来ても元本割れのリスクがほとんどなくなるのです。
これが複利の力ですね。
このようにドル・コスト平均法がいかに元本割れのリスクを抑えることが出来るのです。
ドル・コスト平均法を過信しすぎると危険
さて上記のようにドル・コスト平均法は投資初期において絶大な効果を発揮することがお分かりになっていただけたと思います。
これだけ見ると「やっぱりドル・コスト平均法をしておけば全然OKじゃん」と思ってしまうかもしれませんが、過信しすぎるのも危険です。
なぜ危険なのでしょうか？
先ほども言いましたように投資初期においては暴落が来ても投資資金が少ないためその下げ幅は小さいです。
しかし、投資資金が積み立ってきた資産形成後はどうでしょうか？
こちらは先ほどの計算年数を少しずらして、リーマンショックが積立投資終了間際に起こった際のシミュレーションです。
なんと元本割れは回避できたものの、最終価格は＄12,881と立った＄881しか利益を残せていません。
10年間コツコツ積立てた最後がこれでは悲惨ですね。
つまり、ドル・コスト平均法は投資初期においてはかなり有効な手法ですが、投資後期においては一括投資とリスクはあまり変わらないのです。
ドル・コスト平均法はバートン・マルキールの名著「ウォール街のランダム・ウォーカー」で紹介されている投資戦略ですがそこにも
ドル・コスト平均法は、決して株式投資のリスクを取り除く万能薬ではない
バートン・マルキール
としっかり書かれており、ドル・コスト平均法で暴落する時価を抑えてくれるわけではないと言っています。
そして、ドル・コスト平均法で一番大事なことは積立をやめない事。
株価が下がり積み立てる事が馬鹿らしくなっても、そこでやめてしまえば「安く多く買う」という前提が崩れてしまうので、辛くても継続する事がのちの成長の糧となるのです。
このことからドル・コスト平均法はあくまで平均取得単価を下げ元本割れを抑える手法であり、資産が積み立ってきた投資後期においてはリスク管理する方法を変えていく必要があるのです。
では積みあがってきた資産をどのように保全すればいいのでしょうか？
それが「リバランス」です。
ドル・コスト平均法とリバランスはセットで覚える
リバランスとは
リバランスとは資産配分を変える事を言います。
例えば債券と株式を50％ずつ保有しているとします。
株式の方が成長力があるため次第に株式の資産価値の方が高くなっていきます。
その時に株式を売却して債券を購入して比率を50％に整えるという方法です。
リバランスには2種類の方法があります
- 大きくなった資産Aを売却して資産Bを買う方法
- 大きくなった資産Aをそのままにして資産Bを買い増す方法
リバランスを行うタイミングは「年に一回」など定期的に行う場合と「〇〇％増えたから行う」という随時行う場合があります。
投資初期に債券は必要ない？
このようにリバランスを用いてボラティリティ(価格変動)が高い商品に、ボラティリティの低い債券などを混ぜることで暴落のクッションをやわらげる効果があります。
しかし、ここでポイントなのは投資初期にボラティリティの低い商品を混ぜても資産形成の足を引っ張ってしまうという事です。
なぜなら投資初期はドル・コスト平均法で十分リスクを抑えられているからです。
そのため投資初期は「株式のみ」でも少額積立であれば過度に暴落を恐れる必要はないのです🐽
リバランスはあくまで資産形成中盤から後半にかけて行う方法だという事ですね。
よく年齢によって債券の比率を変えると良いというグラフを見ますが、これには「保有する資産が大きい場合」という条件が隠れています。
例えば年齢が40代だから債券を40％を組み入れるというのでは投資資金が少ない場合なかなか資産が増えません。
40代でも投資を始めたばかりで投資資金が少ないのであれば債券比率をそんなに高める必要ないのです。
AI自動運用や資産混合の投資信託を買ってしまうと必ず債券やゴールドなどの安全資産と呼ばれるものが組み入れられていますが。
資産の少ない積立初期にそのような商品を買っても資産形成を遅くしてしまう事になるので投資手法の役割はしっかり理解しておきましょう。
まとめると以下の通りです。
| 投資初期 | 投資中期～後期 | |
|---|---|---|
| 資産額 | 小さい | 大きい |
| 投資戦略 | ドル・コスト平均法 | リバランス |
| 効果 | 取得単価を下げる | 暴落の値下がりを抑える |
いつから債券を混ぜればいい？
では債券を混ぜるタイミングはいつがいいのでしょうか？
この質問に関して言うと各々のリスク許容度の範囲でとしか言いようがありません。
100万円であっても暴落が怖いと思う方もいれば、100万円位なら暴落で減っても大丈夫という人と様々です。
なのであまりいくらからという事は断定できませんが
わかりやすい基準としてS&P500のマックスドローダウンがリーマンショック時に「-50.80％」であったことを考えると
手元の資産が半分になっても積立継続が出来るのであれば必要ないですし、
半分になったら慌てて売却してしまうほど不安になるなら債券やゴールドなどでリバランスを始めてみるというのもいいかもしれません。
※この記事では投資の手法をお伝えしていますが、基本投資判断は自己責任でお願いします。
まとめ
いかがだったでしょうか。
投資手法と言ってもただ単に言われた通りやるだけではなく、効果をしっかり理解してやるとでは意味が違ってきますよね。
それでは今回のまとめです。
- ドル・コスト平均法は平均取得単価を下げる効果しかない
- 暴落の衝撃を抑えるにはリバランスが必要
- ドル・コスト平均法は投資初期、リバランスは資産の積みあがった中期から後期
- 債券を混ぜるタイミングは資産が半分になっても大丈夫かどうか
あくまでもドル・コスト平均法は投資初期のリスク対策であり、資産形成中期～後期にかけてはリバランスでリスクコントロールすると覚えておきましょう。
リスクコントロールの特徴をしっかり理解して効率の良い資産形成を目指しましょう！
みなさんの充実したマネーライフを応援しています🐽
MONEY GROW UP！
Written by NAOMARU
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